Boston, July 27, 2016 – 従来の報告書はそのほとんどが銀行の業務処理過程で収集されたデータの寄せ集めに過ぎなかったが、アナリティクスは意思決定を促すトレンド比較分析を含むアクショナブル・データは全世界の銀行顧客に提供できる商品となりうる。銀行はトレジャリー・サービス収入増を図っているが、保有している膨大な量の受取勘定データに価値を付加したアクショナブルな受取勘定アナリティクス・ソルーションを提供した場合、果たして顧客は買うであろうか。 

Ｑ: 貴行の受取勘定顧客におけるアクショナブル分析への関心*は

次のどれが最も近いですか？（N=18）

出所：アイテ・グループ​​

*）関心は、貴行もしくは銀行競合先を利用、サービス利用の可能性を質問、あるいは

銀行担当者とサービスについて話し合う、の恰好で意思表示された。

アイテ・グループは2016年3月から6月にかけて北米所在18銀行の受取勘定商品マネジャーもしくは専門家19人を対象に調査を実施した。本稿は銀行に対し、アクショナブル・データを顧客へ提供する機会を作るべきと提言する中で、アクショナブル・データ提供サービスにおける銀行の現状、銀行が提供するデータのタイプ、銀行がデータを提供する方法、ならびにその他重要な考察結果を明らかにするものである。

鈴木　奏　（Suzuki Susumu）   [email protected]

電話：＋１-617-398-5051 

本稿にはAngoss Software Corporation, Bloomberg, Capgemini, Cloudera, Dun & Bradstreet, Experian, Equifax, Facebook, Google Plus, Hoovers, IBM, Infosys/Finacle, InsideView, Intellect Design Arena Ltd., LexisNexis Risk Solutions, LinkedIn, McGraw Hill Financial, Moody’s, Morningstar, News Corp, SAS, S&P Capital IQ, S&P Global Market Intelligence, Tableau Software, Tibco Software, Thomson Reuters, TransUnion, Twitter, Wolters Kluwer, YouTube, and ZoomInfo.が言及されている。