London, 21 June 2016 – 機能としてのリコンシリエーション（照合確認・突合せ）は過去10年間に成熟し、多様な近代化されたリコンシリエーション・プロセスをサポートするために、多くの金融機関のリコンシリエーション投資の重要部分が（往々にして外国に所在する）集中センターの設置に向けられた。これらのリコンシリエーションの集中センターには、その性格が企業レベルにおいて非伝統的であるため金融機関によって様々の名前と機能が与えられている。しかし、これらの複雑なリコンシリエーション・センターは、コストを削減し、部門または全社的なリスクを低減するというシンプルなタスクを遂行できるのだろうか？

回答金融機関におけるメリットの重要性　（回答数：58金融機関）

出所：アイテ・グループ

世界のリコンシリエーション慣行に関する2部構成レポートの第2弾となる本稿では、どの程度の数の金融機関が集中リコンシリエーション・センター設置のアプローチを採用しているか、その設置の理由は、その結果としてのメリットと課題を検証した。本稿は、アイテ・グループがTier-1とTier-2の多様な82のグローバル金融機関のリコンシリエーション・プロセスを監督するオペレーション部門とテクノロジー部門の幹部を対象に、2015年に実施したオンライン・サーベイと電話インタビューをベースにしている。

第1弾は、2016年2月4日　「（証券＆投資）Reconciliation Trends in 2016: Regulation and Nervous Recs　：2016年リコンシリエーションのトレンド：全社的な重要性の高まりで予算増」

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