Boston, June 8, 2017 – ITサービス業界をグローバル視点で俯瞰すると、主としてインドの人材を活用し、ローコストを特徴とする企業が圧倒的多数を占めている。こうしたサービスは、労働コストのアービトラージである。一方、高品質で効率の良いアウトプットやイノベーションを通じた業績改善を期待する声はまだ少数派だ。しかし、ITサービス企業が、金融機関との長期的な提携関係に組み込まれている今日、業務プロセスの効率が上がれば、価値を高めることにつながるのだろうか？

本レポートは、Alphacution社のPaul Rowadyとアイテ・グループのSang Leeとの共著である。ここでは、金融機関のITサービス利用に関する支出を推定し、短期的にはコスト削減に寄与しながらも、長期的には「負債」になりかねないその特性を明らかにすることを狙った。アイテ・グループのデータ分析パートナーであるAlphacution Research Conservatory社は、データ分析の専門企業であり、技術インフラを提供し、技術活用のレバレッジを評価するデータ駆動型標準フレームワーク：技術利益率（Return on Technology）を開発してきた。本レポートは、Alphacution社のモデル・ライブラリのデータに基づいており、そのデータには、銀行、証券会社、アセット・マネジメント会社、テクノロジー・ベンダー、取引所など110社以上から得た金融オペレーション・データが盛り込まれている。

本インパクト・レポートは、28の図表を含みます（全33ページ）。アイテ・グループの証券＆投資のセグメントをご購読のお客様は、本レポート、チャート(英語)、サマリーPPT(英語)をダウンロードいただけます。

本レポートは、Capgemini, Cognizant, Computer Sciences Corporation (CSC), EXL Services, HCL, Hewlett Packard Enterprise, Infosys, PwC, Tata Consultancy Services, Unisys, Wipro, XC Technologyに言及している。