Boston, September 13, 2022 –サイバー攻撃の対象は、脆弱性が大きいスモール・ビジネスへ向かっている。2021年度、40％以上のスモール・ビジネスが何らかのサイバー攻撃を受けたとの調査もある。スモール・ビジネスを顧客としているマネッジド・サービス・プロバイダー（MSP）は、堅牢なセキュリティ・サービスを提供したいと考えているが、サイバーセキュリティ分野の専門性は充分とは言えない。マネッジド・ディテクション＆レスポンス（MDR）サービスは、MSPとその顧客であるスモール・ビジネスを支援できる立場にある。

本レポートは、スモール・ビジネス/中堅企業をターゲットとしているMSPが、MDRサービスの再販事業者となる可能性をまとめたものである。執筆にあたっては、2022年2月から7月にかけ、MDRサービス・プラットフォーム（複数）を評価するとともに、スモール・ビジネス市場を対象としているMSPとその顧客企業へのインタビューを実施し、加えてベンダー・サービスの現場での実際を検証した。

本レポートには、図1点と表3点が含まれています（全17ページ）。弊社 Cybersecurityservice をご契約のお客様は、本レポートをダウンロード頂けます。

本稿では、Abacode Inc., ActZero Inc., AgileBlue, Alert Logic, AO Kaspersky Lab, Atos, Binary Defense Systems LLC, Bitdefender S.R.L., BlackBerry Ltd., Blackpoint Holdings LLC, Clearwater Compliance, Critical Insight, Crowe LLP, Datto, Deepwatch Inc., Defendify Inc., eSentire Inc., Expel Inc., Fidelis Cybersecurity, Field Effect, Infocyte, Ingalls Information Security, Kaseya, Kroll, Kudelski Security, NCC Group, Open Systems, OpenText Corporation, Optiv Security Inc., Paladion, Pondurance LLC, Proficio, Quadrant Information Security, Redscan, RocketCyber LLC, Rook Security, SentinelOne Inc., SharkStriker Inc., Sophos Ltd., Tech Lock Inc., Trustwave Holdings Inc., WithSecure, Worklyn Partners. に言及している。