Boston, September 13, 2017 – 消費者が自宅に設置できるIoTデバイスは、ますます普及している。保険会社にとって、これはジレンマである。保険会社は、IoTの出現を顧客とのエンゲージメント方法を変えていくビッグ・チャンスと捉えるだろうか？ あるいは、おざなりな対応と保険料の割引でお茶を濁すだろうか？

本レポートは、保険会社（生損保、及び医療保険）が、個人住宅所有者のIoTデバイスと保険に対する考えや行動について、より深く理解頂くことを狙って執筆した。本書は、2017年6月～7月にかけて、アイテグループが米国消費者3,957人（うち516人は自宅にIoTデバイスを設置している）に対して実施した調査から得た情報を活用している。

本インパクト・レポートは、61の図表と1つの計表を含みます（全65ページ）。アイテ・グループの医療保険・生命保険・損害保険サービスのお客様は、本レポート、チャート(英語)、サマリーPPT(英語)をダウンロードいただけます。

本レポートは、Alert Labs, American Family, August Home, Aviva, Cocoon Labs, Desjardins, Intact, Keen Home, Liberty Mutual, Munich Re, Neos, Notion, Ring, Roost, USAAに言及している。