London, 30 November 2016 – Amazon、Googleなどデジタル企業の成長の原動力でもあったオープンAPI（application programming interfaces）が、リテール銀行分野でも注目されるようになった。

ヨーロッパでは、改訂版ペイメント・サービス指令（PSD2）の存在が、ペイメント業界がオープンAPIを採用することを強く後押ししている。同指令では、金融機関はサードパーティーにペイメント口座へのアクセスを無償で提供しなければならないが、銀行はAPIとオープンバンキングへの投資からリターンを得られるであろうか？

オープン・バンキング・モデル

出所：アイテ・グループ

本レポートは、オープンバンキングの発展を概観し、APIマーケットの動向とビジネスモデルを説明する。本レポートでは、大手銀行、テクノロジー企業、業界団体の20人のエグゼクティブを対象にアイテ・グループが実施したインタービューで得た情報を活用し、銀行がAPIバンキングに向かうときに直面する課題、オポチューニティ、脅威を解説する。

本インパクト・レポートは、１７の図表と4つの計表を含む（全39ページ）。アイテ・グループのリテール銀行サービスの顧客は、本レポート、チャート(英語)、サマリーPPT(英語)をダウンロードすることができる。

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鈴木　奏　（Suzuki Susumu）  [email protected]

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本レポートでは、AIB Group, Alpha Payments Cloud, Amazon, Apple, Atom Bank, Authorize.net, Bank of Ireland, Barclays, BBVA, BBVA Compass, Braintree, CBW Bank, Citi, Cloud Elements, Credit Agricole, Danske Bank, Deutsche Bank, Deutsche Postbank, Dwolla, Euro Banking Association, equensWorldline, Facebook, Feedzai, Fidor, Figo, First Data, Google, HSBC Group, ImaginBank, Ingenico Group, LaCaixa, Lloyds Banking Group, Mastercard, Modo, Moven, Mybank, Nationwide, N26, Netflix, Nets, Open Bank Project, PayPal, Plaid, Programmable Web, RBS Group, Santander, Simple, Stack Overflow, Strands, Stripe, Synchrony Financial, TransferWise, Treefin, Vantiv, Visa, Vocalink, WeBank, Worldpay, Xero, Ximedes, Yantra, Yodleeに言及している。