Boston, March 28, 2017 – 世界中の企業が直面しているのは、ブロックチェーンに関する情報の山をかき分けて整理していくという途方もない作業だ。片や誇張しすぎ、片や情報不足・・・と、その多くは専門用語の羅列にすぎない。 こうした新しいトレンドはとりあえず横に置いて…としたい衝動に駆られることもあるだろうが、分散型台帳技術 （以下、DLT。 「ブロックチェーン」または「チェーンテック」ともいう）により、オペレーション・コスト低減、自動化、短時間での受け渡しが可能となるのだ。 チェーンテックに無頓着であることのビジネス・リスクとは、アップルに無関心だったモトローラやノキアの二の舞になることだといえる。

本レポートは、アイテ・グループが2016年6月から2017年2月にかけて30人のシニア・エグゼクティブに対して実施した質的インタビューから得た情報に基づいている。 ここでは、ブロックチェーンをめぐる世界的な競争の本質について説明し、注目すべき重要なプラットフォームを明らかにする。分析にあたっては、DLTの応用例 （証券決済） をベースとしているが、“ハウツー” の取り扱いについては、金融および非金融分野のいずれにも幅広く応用が利くものとなっている。 本レポートは、チェーンテックに関するシリーズの4本目となる （同トピックの 1本目、2本目、3本目については各リンクを参照）。

本インパクト・トレポートは、5つの図表と8つの計表を含みます（全31ページ）。 アイテ・グループの証券&投資／ウェルスマネジメント・ サービスのセグメントをご契約のお客様には、本レポート、チャート(英語)、サマリーPPT(英語) をダウンロードいただけます。

本レポートでは、ABN Amro, Accenture, ASX Group, Axoni, Bloomberg, Broadridge, CGI, Chain, China LCME Group, Citibank, Deloitte, Depository Trust & Clearing Corporation, Deutsche Boerse Group, Digital Asset, EY, Enterprise Ethereum Alliance, Ethereum, European Association of CCP Clearing Houses, European Central Securities Depositories Association, FIS, Fiserv, Goldman Sachs, Hitachi, Hundsun Technologies, Hyperledger Project, IBM, ICAP, Infosys, JPMorgan Chase, JPX, London Stock Exchange, Monax, Nasdaq, Nomura, Nomura Research Institute, NTT Data, Overstock.com, PwC, Post-Trade Distributed Ledger Group, Rakuten, R3, Ripple, Sapient, SBI Holdings, SETL, SWIFT, Symbiont, Synechron, Tata Consultancy Services, Temenos, Thomson Reuters, Wipro, World Economic Forumに言及している。